現在は会社に勤めていても、働いている会社が急に倒産する可能性もあります。

そのため、既に働いている人や就職活動をしている人の中には、将来も安定して儲かる仕事がないか考えている人が多いと思います。

将来も安定して儲かるかどうかは職種によって大きく異なるため、職種ごとの特徴をよく理解することがまずは重要です。

そこで今回は、将来も安定して儲かる仕事について解説していきます

将来も安定して儲かる仕事ってあるの?

将来も安定して儲かる仕事ってあるの?

中小企業に勤めているよりも大企業に勤めている人の方が多くの給料をもらっているのが一般的です。

「大企業に勤めていれば問題ない」と思っている人も多いと思いますが、中小企業の中には大企業以上に社員に対して利益を還元している企業もあります。

そのため、各企業の特徴をしっかりと理解してから選ぶことが重要です。

しかし、いくら大企業に勤めていても将来も安定して儲かる仕事とは言えません

例えば、百貨店のそごうは2000年に民事再生法を適用、空運の日本航空は2010年に会社更生法を適用しています。

このように大企業に勤めていても、将来必ずしも儲かるとは言えないため、将来も安定して儲かる仕事を探すことはなかなか容易ではないと言えるでしょう。

楽をして簡単に儲かるのはほぼ不可能

将来も安定して儲かる仕事を探している人の中には、「なるべく楽をしたい」「簡単に儲けを出したい」と考えている人も多いと思います。

そこで本業とは別にアフィリエイトブログやせどり、YouTuberが仕事代わりにならないか考えている人も多いと思いますが、どれもなかなか容易ではありません。

例えば、アフィリエイトブログで儲かるには毎日コツコツ記事を更新する必要があるほか、せどりは商品が売れなかった場合には不良在庫を抱えるというリスクがあります。

また、YouTuberはライバルが多く、コツコツ配信しないと儲かりません。

儲かるためにはある程度の時間と手間がかかるほか、努力が必要になるため、まずはそれをしっかりと理解しておきましょう。

儲かる仕事10選

儲かる仕事10選

将来も安定して儲かる仕事の特徴として、誰でも取り組めないという特徴が挙げられます。

例えば、以下の10個の仕事は将来も安定して儲かる可能性が高いと言えます。

  • 公認会計士
  • 税理士
  • 1級建築士
  • 学校教諭
  • 弁護士
  • 医師
  • 大学教授
  • メディア
  • 金融
  • パイロット

それぞれの特徴について詳しく見ていきましょう。

公認会計士

公認会計士とは会計の専門家のことで、会社の経理業務やコンサルティング業務、税務業務などを手掛けています。

国家試験は、短答式と論文式に分かれており、短答式は年2回開催されており、2019年の1回目の合格率は12.9%、2回目の合格率は7.4%となっています。

論文式の合格率は2018年で35.9%となっており、短答式と比べると合格率が高いですが、両方を合格して初めて公認会計士になれるため、受かるのはなかなか容易ではありません。

しかし、合格して公認会計士になった場合の平均年収は600万円前後と言われているため、将来儲かる仕事の1つと言えるでしょう。

税理士

税理士とは税務の専門家のことで、所得税といった税金に関するアドバイスや税務処理のサポートなどを行っています。

国家試験は3日間と長時間にわたって行われ、2018年の合格率は12.8%となっています。

簿記論、財務諸表論、所得税法などのかなり広範囲の知識を必要とするため、合格するのはなかなか容易ではありません。

しかし、合格して税理士になった場合の平均年収は600万円前後と言われているため、将来儲かる仕事の1つと言えるでしょう。

1級建築士

1級建築士とは、家屋だけでなく学校や体育館、商業施設や病院といった数多くの建築物の設計を手掛けています。

2級建築士は、建築学部といった場所で履修科目を学んでいれば実務経験がなくても受験・取得できますが、1級建築士は実務経験を必要とするため、取得するのはなかなか容易ではありません。

国家試験は、学科と製図の2つに分かれており、2018年の学科の合格率は18.3%、製図の合格率は41.4%で、総合12.5%の合格率になっています。

大手の不動産会社に勤務した場合には500~800万円程度の収入が期待できるため、十分に儲かる仕事と言えます。

学校教諭

学校教諭は、小学校教諭の場合には教員免許の取得状、中学校教諭の場合には中学校教諭の免許状が必要になります。

大学に行って資格を取得するまでは公認会計士や税理士などと比べると容易と言えますが、学校教諭の人気が高いため、教員採用試験に受かるのが容易ではありません

小学校教諭は400~600万円、中学校教諭は500~700万円と民間企業よりも公務員であることから収入面では優遇されていますが、残業手当は支給されないので注意が必要です。

弁護士

弁護士とは、民事事件や刑事事件といったトラブルを抱えている人に向けてアドバイスを行っています。

国家試験は、短答式と論文式の2つに分かれており、2019年の合格率は34%です。

上記の国家資格と比べると合格率が高いことから「受かりやすいのでは?」と思った人もいるかもしれませんが、そのようなことはありません。

国家試験を受けるには、法科大学院に通う必要があることから、その時点でハードルが高くなります。

しかし、それらを乗り越えて弁護士になった場合には、700~1,000万円程度の収入が期待できるため、こちらも将来儲かる仕事の1つと言えます。

医師

医師は人の怪我や病気を治すスペシャリストです。

2019年の国家試験の合格率は89.0%と他の国家試験と比べると、かなり高い合格率と言えます。

しかし、こちらも弁護士と同様、国家試験を受けるには医学部に通う必要があることから、その時点でハードルが高くなります。

研修医の頃は400万円程度ですが、勤務医になると1,000万円を超えるのが一般的であるため、将来儲かる仕事と言えるでしょう。

大学教授

大学教授とは、学校教諭のように学生に対して授業を行うだけではなく、研究を行いながら論文の提出も手掛けています。

教員免許のような資格は必要ありませんが、大学教授になるためには大学院の博士課程を修了するほか、博士号を取得する必要があります

給与は年齢や大学が私立または国立かで異なりますが、1,000~1,200万円程度になるため、チャンスがある人はチャレンジする価値のある仕事と言えるでしょう。

メディア

メディアと言ってもあまりピンとこない人も多いと思いますが、テレビプロデューサーといった人がメディアにあたります。

プロデューサーになるには、テレビ局に就職してADやディレクターなどを経験する必要がありますが、下積みをしっかりと行うことでチャンスが巡ってきます

年収も1,000万円を超えるケースが多い一方、人気番組を作成するために過重労働になる可能性が高いので注意が必要です。

金融

銀行や証券会社などの金融系の仕事は、他の仕事と比べると収入が高額であると言われています。

特に外資系のファンドは、ファンドマネージャーになるとその手腕によっては億を超える給料が得られる可能性があります

しかし、日本ではそのようなことはありません。

それでも1,000~1,500万円程度の給料を得られるため、将来儲かる仕事と言えるでしょう。

パイロット

世の中には様々な仕事がありますが、その中でも高収入の仕事として有名なのがパイロットです。

飛行機のパイロットになるには大学を卒業後、航空会社に入社し、パイロットの養成訓練を受けて資格を取得、短大や高専を卒業後、航空大学に入学してから在学中に資格を取得する方法の2つがあります。

パイロットの年収は2,000万円弱と言われており、機長になった時は2,000万円を超える給料を得られる可能性も

これから進学や就職を考えている人には、将来儲かる仕事としておすすめします。

まとめ

まとめ

「大企業に勤めれば給料も高くて安心」と考えている人も多いと思います。

しかし、業績が悪化した場合には経営破綻する可能性もあるため、大企業だからと言って将来必ず儲かる仕事とは言えません

これから就職活動する人や進学する人が少しでも将来儲かる仕事につきたい場合は、この記事に書かれている将来儲かる仕事に挑戦することをおすすめします。

一方、既に働いている人の場合は、転職や資格に挑戦することによって将来儲かる可能性を少しでも高めることができるでしょう。

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