今の日本の状況を踏まえると、誰もが老後に関する不安を抱えていることでしょう。
特にお金に関する老後の不安を抱えている人は、圧倒的に多いとされています。
もしも老後にお金がない場合は、どうすればいいのか？
老後の生活資金にはいくら程度が必要で、年金はいくらくらいもらえるのか？
あなたもそんな漠然とした不安を感じながらも、その不安を放置していませんか？
しかし、老後にお金がない場合の対策を把握しておけば、その不安も抑えられます。
そこで今回は、老後にお金がない場合の対策や老後の資金問題についてお話します！老後のお金に関する知識を蓄えよう！
老後を迎えたあとにお金がない場合は、想像以上に苦しい生活を強いられます。
そんな苦しい老後を回避するためには、老後に向けたお金に関する知識が必要。
しかし、いくら計画的にお金を貯めても、計算通りにいかないのが人生。
まとまったお金が必要な場面もあれば、事故や病気などの予定外の出費もあるはず。
そんな中、豊かな老後を迎えるためには、どうすればいいのでしょうか？
まずは老後にもらえる年金額や老後の生活費などを解説します。
また、老後に向けたお金の準備のポイントについてもご紹介させていただきますね！
老後は毎月どのくらいの年金がもらえるの？
あなたは老後に毎月どのくらいの年金がもらえるのかを把握していますか？
実は、お金がない場合の老後を心配する人の多くは、年金受給額を把握していないのです。
しかし、年金受給額を正しく把握していないと、老後資金の問題は解決できません。
まずは、老後にもらえる平均的な年金受給額を見ていきましょう。
老後に毎月もらえる平均的な年金受給額
老後に受け取れる厚生年金の金額は人によって異なります。
そこで、老後資金のシュミレーションのために、平均的な金額をご紹介します。
- 平均的な年金受給額：毎月約14.5万円
- 平均的な国民年金受給額：毎月約5.5万円
夫婦2人が共働きの世帯だと、毎月26.9万円程度が目安となるそうです。
ただし、厚生年金の受給額は人によって異なるということは忘れずに。
転職などで給与が下がった時期がある人の場合、受給額が減る可能性があるのです。上記は平均ですし、今後、年金制度が変わっていく可能性だってあります。
こういった不確かな現状が老後にお金がない場合の不安を生み出しているといえます。
老後の生活費にはどのくらいお金が必要？
老後に夫婦2人が生活していくためには、毎月どのくらいの生活費が必要なのでしょうか？
一般的な夫婦2人の老後生活では、毎月約20万円程度の出費があるそうです。老後の生活費の具体的な項目は以下の通り。
老後の生活費
- 食費：4万円
- 住居：1万円
- 光熱費：2万円
- 家具・家事用品：1万円
- 被服及び履物：1万円
- 保健医療：2万円
- 交通・通信：３万円
- 教養・娯楽：2万円
- 交際費：1万円
- 各種税金：3万円
合計20万円の生活費が必要になる計算です。
ただし、医療費、修繕費、予定外の出費など、これ以上に出費が生じる可能性は高いです。
こういった現実を踏まえて、老後にお金がない場合は支出を抑えるしかありません。
老後にお金がない場合、必ず働けるとは限らない
老後にお金がない場合、若者と違うのは、必ずしも働けるわけではないということ。
若い頃と比較すれば、当然、バリバリに働くことはできません。
そのため、事前に老後資金を準備することが大切なのです。
これができないと、非常に苦しい老後を迎えることになってしまいます。
老後資金は事前準備が大切！
老後資金は事前に準備をすることが非常に大切です。
老後にお金がない場合、その時点で慌ててもできる対策は限られてしまいます。
そんな事態を避けるためにも、十分な老後資金を事前に準備できるようにしましょう。
老後生活を左右する主な要素は次の4つのポイントです。- 貯蓄額
- 年金受給額
- 退職金の有無
- 住宅ローンの有無
上記4点で老後の生活を十分に賄えるなら問題はありません。
しかし、多くの場合は上記4点だけで、十分な金額を賄うことは難しいでしょう。
年金受給額は人によって金額が異なりますし、退職金は会社によってはもらえません。
それらを踏まえると、老後に向けた資産形成の重要性が理解できるはずです。
老後に向けた資産形成のポイント
老後資金を効果的に蓄えるためのポイントをご紹介します。
老後に向けた準備は早い段階でスタートできることが理想的です。
また、預貯金による資産形成は確実性が高い反面、利息に期待ができません。
そういった意味では、貯金だけで老後資金を十分に蓄えるのは難しいです。
老後資金の準備におすすめなのは、資産運用に目を向けることです。投資や資産運用の中には、リスクの低いものもたくさんあります。
また、早くから投資をスタートして、長期運用をすればメリットも大きいです。
下記に老後に向けた資産形成のコツをまとめているので、参考にしてください。
老後に向けた5つの資産形成のコツ
- 定年前に各種ローンを完済し、老後に残さない
- 定年前に保険料の払い込みを終え、老後の支出を減らす
- 老後の医療費節約のため、早くから健康を意識する
- 年金の繰り下げ受給を検討し、老後の年金増額
- 資産運用に目を向け、老後までにできるだけ長期間投資をする
上記が老後に向けて資金を準備する際のポイントになります。
特に資産運用の中には、リスク分散ができるタイプの投資商品も多いのでおすすめ。
長期運用をすればするだけ、リスクが抑えられ、リターンも期待できます。
今は積立NISAやiDeCoなど、多くの資産運用が増えています。
貯蓄だけでは老後資金が不安に感じているなら、前向きに検討してみてください。
老後にお金がない場合の対処法
老後に向けた計画的に準備する重要性を理解することはできましたか？
次に紹介するのは、老妓にお金がない場合の対処法です。
計画的に老後に向けた貯蓄や資産運用は重要なことは間違いないでしょう。
しかし、どれだけ万全な準備をしていても、老後は何があるかわかりません。
特に老後の健康面には心配が多く、体調を崩した場合の経済的負担は大きいです。
そこで、老後にお金がない場合に有効な対策を事前に知っておきましょう！
老後にお金がない場合の対策①定年後も働く
老後にお金がない場合、多くの人が最初に考えるのが「働く」という選択でしょう。
年金だけでは生活が成り立たないことが予想できるなら、少しでも多くの収入が必要です。
老後は健康面での心配がありますが、働ける状態であれば収入を増やせます。
仮に老後、本当にお金がない場合であっても、働けるなら生活は保てます。仮に65歳から75歳までの10年間で、毎年300万円の年収を確保できたとしましょう。
その中から、毎月5万円の貯金ができれば、75歳のときに600万円の貯蓄ができます。
これだけの影響があること考えると、老後に収入を確保することはとても大切。
老後も働く場合の平均収入額
60歳の平均収入は下記を参考にしてください。
- 60代前半：1ヶ月約25.3万円
- 60代後半：1ヶ月約20.8万円
上記が平均的な60代の月収とされています。
それに対して、60歳以降の夫婦2人の生活費は毎月27万円程度です。
つまり、60代以降も叩くことができるなら、安定した生活が維持できます。
また、配偶者にも働いてもらうことができれば、より豊かな生活も可能です。
老後にお金がない場合にも働ける状態が維持できていれば安心。
そのためにも、若いうちから健康を意識した生活を心がけましょう。
老後にお金がない場合の対策②収入と支出のバランス見直す
老後に予想外の出費があり、お金がない場合は収入と支出のバランスを見直しましょう。
まず老後の収入の中心となる。年金や労働の合計額を算出します。
その収入に対して、支出が多い場合は、当然ながら赤字になってしまいます。
老後は収入も限定されることが多いですが、支出はあなた次第で抑えることができます。
老後にお金がない場合は、毎月の収入を上回らないように支出を減らしてください。不要な保険料や生活費がないか確認をしてください。
無駄な支出を減らすという基本的な意識が、老後の生活に大きな影響を及ぼすのです。
老後にお金がない場合の対策③繰り下げ受給
老後にお金がない場合は、年金の繰り下げ受給制度を上手に使うべきでしょう。
そもそも、年金には「繰り上げ・繰り下げ受給」という制度があることを知っていますか？
この制度は、基本的には65歳から受給が始まる年金の受取時期を変更できる制度。
繰り下げ受給は、年金の受給開始を65歳から70歳までの間に遅れさせることができます。
そうすることで、働ける間は働いて収入を確保することができます。
その後、働けなくなった頃には、受給開始を遅らせた分、多くの年金を得られるのです。
繰り上げ・繰り下げ受給の特徴
「繰り上げ受給」と「繰り下げ受給」には、下記のような特徴があります。
- 繰り上げ受給は毎月の受給金額が減る
- 繰り下げ受給は毎月の受給額が増える
繰り下げ受給は、受給開始を遅らせた分、毎月の受給額が大きくなります。
70前までは労働で収入を得て、それ以降はより多くの年金が受給できるのがメリット。そのため、この制度を知っているだけでも、お金の不安は少なくなるはずです。
逆に、どうしても老後にお金がない場合に、繰り上げ受給で年金受取を早めることも。
あなたの生活に合わせて、理想的な方を選べるようにしておきましょう。
老後にお金がない場合の対策④生活保護
ここまでに紹介した対策をしてもお金がない場合はどうしたらいいでしょうか？
最終集団としての選択は生活保護を受けることが挙げられます。
資産はすべて使い、年金などの給付制度を活用した上で、親族の援助も不可能。
そんな状況であれば、最低生活費は生活保護が適用されます。
ただし、生活保護は収入が最低生活費を下回る場合のみ認められます。
年金受給をしている場合も、最低生活費を下回る収入なら生活保護は受けられます。
しかし、生活保護はあくまで最終手段のひとつ。
老後にお金がない場合は、上記3つの対処策を優先して実践してくださいね。
まとめ
今回は老後にお金がない場合の対策と老後の資金問題についてのお話しでした。
老後にお金がない場合、豊かな生活を送ることは極めて難しいです。
そのため、老後に向けた準備をなるべく早い段階でスタートすることが重要。
それでも老後にお金がない場合は、今回お話しした対策を実践してください。
そうすれば、老後のピンチも切り抜けることができるでしょう。
