「お金持ちになりたい」と思っている人は多いと思います。
しかし、お金持ちになりたいと思っていても、具体的な金額が決まっていないとモチベーションを維持するのが困難です。
では、これからお金持ちを目指していくにあたり、いくらあればお金持ちと言えるといった定義は決まっているのでしょうか？
そこで今回は、お金持ちの定義は決まっているのか、お金持ちの定義について解説します。
お金持ちの定義はある？
お金持ちになりたいという夢を抱いている人は多いと思いますが、具体的にどのくらいのお金を持っていればお金持ちと言えるのでしょうか？
どのくらいのお金を持っていればお金持ちと言えるという明確な定義は決まっていません。
そのため、お金持ちと言えるかどうかは、個人と周りとで基準が大きく異なると言えます。
「年収1,000万円はお金持ちの定義になるのでは？」と考える人がいるかもしれませんが、年収は一時的なものなので真のお金持ちとは言えません。
そのため、お金持ちの定義を明確にするには年収がいくらかという話ではなく、どのくらい資産を持っているかが重要になると言えるでしょう。
1億円がお金持ちの1つの目安
お金持ちの定義を決める方法の1つに、野村総合研究所による富裕層の分類を活用するという方法が挙げられます。
野村総合研究所による富裕層の分類は以下の通りです。
- 超富裕層：資産5億円以上
- 富裕層：資産1億円以上
- 準富裕層：資産5,000万円以上1億円未満
- アッパーマス層：資産3,000万円以上5,000万円未満
- マス層：3,000万円未満
これらを踏まえて「お金持ち＝富裕層」と考えると、資産1億円以上がお金持ちと呼ばれる人たちの定義と言えます。
お金持ちの定義の目安が資産1億円と聞いて、「年収ではなく資産なので想像以上に占める割合が多いのでは？」と思った人もいると思います。
では、実際にお金持ちが占める割合はどのくらいなのでしょうか？
日本の富裕層の割合を見ていきましょう。
日本の富裕層の割合
野村総合研究所による富裕層の分類に基づく2017年の統計結果から日本の富裕層の割合を算出すると、以下のような結果になります。
- 超富裕層：0.156％
- 富裕層：2.20％
- 準富裕層：6.0％
- アッパーマス層：13.41％
- マス層：78.24％
つまり、お金持ちという富裕層の割合は、日本国民の2.356％しかいないことになります。
100人に2～3人が資産1億円であることを考えると、多いと感じた人もいるのではないでしょうか？
しかし、100人に2～3人というのは、実際に1億円以上の資産を持っている人の人数ではありません。
1億円以上の資産を持っている人が世帯主の場合は、その家族も1億円以上の資産を持っていることになります。
そのため、実際にお金持ちと呼ばれている富裕層の割合はさらに少なくなると言えるでしょう。
お金持ちになるには資産運用が必要不可欠
企業に正社員として勤めているサラリーマンが仮に500万円を40年間受け取るとすると、生涯で2億円のお金を手に入れることになります。
そのため、「給与所得だけでも十分お金持ちの定義を満たせるのでは？」と考えている人もいるのではないでしょうか？
収入は確かにお金持ちの定義を満たしていると言えますが、支出を考慮する必要があります。
仮に毎月30万円の生活費がかかっていた場合、140万円ずつしか1年間に貯めることしかできないため、40年間では半分の5,000万円が限界です。そのため、お金持ちになるには資産運用が必要不可欠と言えます。
資産運用の方法にはいくつかありますが、お金持ちの定義を満たすには、ある程度の利益が期待できる以下の5つの資産運用の中から選ぶことをおすすめします。
- 株式投資
- 仮想通貨投資
- 不動産投資
- FX
- 投資信託
それぞれの運用方法の特徴について詳しく解説します。
株式投資
株式投資とは、会社が発行して証券取引所に上場されている株式を売買することで差益を手に入れる運用方法です。
株式は価格変動が大きく、1日で数10％もの利益を得る可能性があります。
そのため、大きな利益が期待できる運用方法と言える一方で、反対に1日に数10％の損失が生じる可能性もあるのでハイリスク・ハイリターンの運用方法と言えます。
しかし、株式投資では、差益だけでなく、配当や株主優待を得ることも可能です。
配当とは株式を所有しているだけで年に数回得られる利益、株主優待とは企業の商品や優待券などです。
リスクは高いですが、うまく運用することでお金持ちの定義を満たせる運用方法と言えるでしょう。
仮想通貨投資
仮想通貨投資とは、ネット上で使える通貨を売買することによって差益を手に入れる運用方法です。
2017年に仮想通貨バブルが到来した時には、短期間で価格が100倍以上になる通貨もありました。
そのため、仮想通貨バブルにうまく乗ることができた人の中には、お金持ちの定義をわずか短期間で達成できた人もいると思います。
しかし、2018年に入ってからはバブルが崩壊し、現在は仮想通貨投資が目立たなくなっています。
とは言っても、いつ仮想通貨バブルが再来するかは分かりません。
バブルが再来した場合はお金持ちの定義を短期間で達成できる可能性もあるため、来るべき時に備えておくことが重要と言えるでしょう。
不動産投資
不動産投資とは、投資用不動産を取得して貸し出すことによって家賃収入を得る運用方法です。
ある程度の資金が必要になりますが、取得する不動産を担保にできるため、銀行から融資を受けながら運用することも可能です。
利回りは数％が一般的ですが、取得費用を抑えることができる中古戸建ての場合、利回りが数10％になることも。
入居者さえいれば家賃収入を継続的に得られるため、株式投資や仮想通貨投資と比べるとリスクの低い運用方法と言えます。
不動産会社に管理を委託すれば自分で入居者の募集といった管理を行わなくて済むため、運用の手間を省きつつお金持ちを目指せる運用方法と言えるでしょう。
FX
FXとは、国が発行している通貨を売買することによって差益を得る運用方法です。
FXではレバレッジという資金以上の取引をできる仕組みが採用されているため、効率良く資産を増やすことができます。
日本のFX業者の場合は資金の最大25倍までの取引が可能ですが、海外のFX業者の場合は100倍以上のレバレッジで取引することが可能です。
また、スワップポイントという配当に似た通貨間の金利差を毎日受け取ることもできます。
FXは、少ない資金でお金持ちの定義を達成できる、達成後もスワップポイントで効率良くお金を増やせる運用方法と言えるでしょう。
投資信託
投資信託とは、自身で株式投資や債券への投資を行うのではなく、資産運用のプロにお金を預けて代わりに運用してもらう運用方法です。
投資信託と一口に言ってもいくつか種類がありますが、中には10％以上の利回りになるものも。
資産運用のプロが代わりに運用してくれるため、不動産投資と同様、運用の手間を省きつつお金持ちを目指せる運用方法と言えますが、プロと言っても必ず成功するとは限りません。
運用に失敗した場合は、元本割れによる損失が生じる可能性もあるため、リスクをしっかり理解しておくことが重要と言えるでしょう。
まとめ
お金持ちの定義は明確になっていませんが、野村総合研究所によると、1億円以上の資産を保有している人を富裕層として定義しています。
そのため、お金持ちは1億円以上の資産を保有している人が1つの目安と言えます。
しかし、お金持ちである富裕層は日本の中でわずか2.356％しかいません。
給与所得だけでお金持ちの定義を満たすことは困難であるため、資産運用を行うのが一般的です。
お金持ちの定義を達成しやすい運用方法はリスクが高くなるため、リスク管理を徹底することが重要と言えるでしょう。
