忙しくてなかなか自分で資産運用を行うことができない人の中には、投資信託を選択している人も多くいます。
やはり、投資信託は、自分自身で運用を行うのではなくプロに任せることもあって平均年利が他の資産運用よりも高いのでしょうか？
そこで今回は、資産運用のプロが代わりに運用を行う投資信託の平均年利がどのくらいか、また平均年利を上げるにはどうすればいいのかについて解説します。
投資信託とは
投資信託とは、自分自身で運用を行うのではなく、資産運用のプロに資金を預けることで、代わりに運用を行ってもらうという資産運用の1つです。
投資信託の特徴は、投資対象が株式投資だけでなく、債券、不動産など多岐に渡るという点です。
代わりに運用を行ってくれるため、日中働いている忙しいサラリーマンも時間を気にせず資産運用を行うことができるのが大きな魅力と言えるでしょう。
投資信託のメリットとは
投資信託は、資産運用のプロが代わりに運用を行ってくれるため、運用の手間を省くことができるというメリットがありますが、他にどのようなメリットがあるのでしょうか？
投資信託のメリットは以下の通りです。
- 少額投資が可能
- 外国株にも投資可能
- 分散投資でリスク軽減
それぞれのメリットについて見ていきましょう。
少額投資が可能
資産運用と聞くと、ある程度の資金が必要になると思っている人も多いかもしれませんが、投資信託は100円からの少額投資が可能というメリットが挙げられます。
株式投資の場合には、証券取引所に上場されている約3800銘柄のうち、1万円以下で運用可能な銘柄は50銘柄以下とほとんど選択肢がありません。
しかも、1万円以下の銘柄は低位株と呼ばれていて、業績の悪化など何らかの理由によって株価が下がっているためリスクが高いと言えます。
外国株にも投資可能
資産運用である程度の利益を求めようとすると、日本株だけでなく、アメリカなどの先進国、インドなどの新興国に投資した方がより多くの利益が期待できます。
日本株に投資する際には、ある程度の企業情報がインターネットでも簡単に手に入るため、リスクを抑えることが可能です。
しかし、先進国や新興国の企業情報は、現地の言葉で記載されているだけでなく、積極的な情報発信が行われていないため、リスクが高いと言えます。
投資信託の場合は、運用のプロたちが独自に先進国や新興国の情報も仕入れながら運用を行ってくれます。
分散投資でリスク軽減
投資信託は、株式投資だけでなく、債券や不動産など、様々な金融商品に投資しています。
そのため、金融商品が1つに集中することによるリスクを抑えることが可能です。
例えば、株式投資で1つの銘柄だけに投資を行っていたとすると、企業の業績の悪化による影響を1点に集中して受けてしまいます。
また、同じ株式投資で、A社、B社と分散していても株式投資市場全体の景気が悪化すると、その影響を1点に集中して受けてしまいます。
投資信託のデメリットとは
投資信託には、少額投資が可能、分散投資でリスク軽減といったメリットがありましたが、どんなデメリットはあるのでしょうか？
投資信託のデメリットは以下の通りです。
- 手数料が多い
- 元本保証はない
それぞれのデメリットについて見ていきましょう。
手数料が多い
投資信託は、運用のプロに代わりに運用を行ってもらうため、その分の手数料が上乗せされます。
例えば、購入のために必要な販売手数料、運用のための費用である信託報酬、監査を受けるための監査報酬、途中解約で発生する信託財産留保額などです。
株式投資を自身で行う場合には、購入時と売却時の決済時にかかる手数料だけですが、投資信託は保有している間ずっとかかる手数料もあります。
手数料によって、運用利益が大幅に圧縮されてしまう可能性があると言えるでしょう。
元本保証はない
投資信託は、いくら運用のプロが代わりに運用してくれていると言っても、元本保証されていません。
銀行預金は、金融機関が破綻した場合でも、預金保険機構が元本1,000万円とその利息部分までは保証してくれます。
また、国債は、債券を発行してる国が破綻しない限り返金されるため、実質元本保証されていると言えます。
しかし、投資信託は、元本保証がないため、元本割れのリスクと隣り合わせであると言えるでしょう。
投資信託の平均年利
投資信託の平均年利はおよそ2～8％と言われています。
株式投資の儲けの平均が5～6％と言われていることを考えると、あまり大きな差はありません。なぜ、投資信託の平均年利の幅が広いのでしょうか？
その理由は、投資信託の年利がどんな金利商品を対象としているものかによって異なるためです。
具体的には、下記のようになります。
- 海外株式を投資対象とする運用商品の平均年利：6～8％
- 国内株式の平均年利：5～7％
- 海外債券の平均年利：2～4％
- 国内債券の平均年利：1～3％
価格変動が大きくリスクの高い海外株式は、国内株式よりも平均年利が高くなります。
一方、債券は株式投資よりもリスクが低いことから平均年利が低くなります。
このように、運用商品が何をどれだけ含んでいるかによって平均年利が異なるため、どんな商品に投資するかが重要になると言えるでしょう。
投資信託の年利は商品によって異なる
投資信託には数多くの商品がありますが、その中でも年利が高いものとして「ひふみ投信」という商品があります。
ひふみ投信は、主に日本の成長企業に投資しているにも関わらず、2008年の設定時と比較すると約5倍になっています。
2018年2月時点での年利を見ても34.9％と、投資信託の平均年利を大幅に上回っています。
この結果を見ると、商品選びがいかに重要か分かると言えるでしょう。
信託報酬の影響に注意
投資信託のデメリットとして手数料が多いことについては既に触れましたが、この中でも信託報酬がどのくらいかによって、投資信託の平均年利は大きく異なります。
例えば、利回りが10％の運用商品だったとしても、年2％の信託報酬がかかる運用商品だとすると、実質の平均年利は8％となります。
また、信託報酬は購入時や売却時などの決済時にかかるものではなく、所有しているだけでかかります。
そのため、運用結果が悪く、利回りが1％の運用商品で、年2％の信託報酬がかかる運用商品だと赤字ということです。
一見すると、利回りが高い運用商品であっても、信託報酬が高い場合は、実質の平均年利が低くなるため注意が必要です。
まとめ
投資信託は、忙しくてなかなか資産運用できない人でも、資産運用のプロが代わりに運用を行ってくれます。
運用の手間を省くことができることから手軽に始めやすい運用方法と言えますが、運用のプロが運用しているにも関わらず、意外と平均年利は2～8％と低いのが現状です。
しかし、「ひふみ投信」のように商品によっては年利が30％を超えるものもあるため、投資信託で平均年利を上げるには、商品選びが重要になってくると言えるでしょう。
